ジーキャッシュ(Zcash)とは

大手銀行JPモルガンとの提携が話題となった仮想通貨、ジーキャッシュ(Zcash)をご存知でしょうか。今回ご紹介する「ジーキャシュ」にもビットコインやイーサリアムとは違った特徴を持ち注目を浴びています。ジーキャッシュの特徴として「ゼロ知識証明」と呼ばれる言葉とともに今回はジーキャッシュの特徴や気になる将来性についてご紹介いたします。

日本ではあまり馴染みのないジーキャッシュという仮想通貨ですが、海外メディアなどでは注目を集めている通貨となります。ぜひこの機会にジーキャッシュについて学んでみましょう。

ZCASH(ジーキャッシュ)とは

ジーキャッシュは比較的新しい仮想通貨であり、Zooko Wilcox(Zcash Electric Coin Companyの創設者でCEO)によって2016年10月29日から発行を開始したアルトコインの一種です。通貨の単位は「ZEC」で表されます。発行当日に1ZECあたり約53万円と高値を記録したことでも話題となった通貨です。発売後1ヶ月で1ZECあたり約5,000円に落ち着いたものの、2017年現在、時価総額が世界12位となる仮想通貨の中では比較的注目度の高い通貨です。

ジーキャッシュの発行上限は2100万枚であり、150秒ごとに2MBのブロックを確定することでブロックチェーンを生成しています。ブロックの生成時間の決まっているジーキャッシュは半減期も確定しており、4年に1回マイニング報酬が半分になります。ジーキャッシュも第二のビットコインと呼ばれるアルトコインのひとつであり、コンセンサスアルゴリズムについてもビットコインと同様のPoW(プルーフ・オブ・ワーク)を採用しており、基本的な性質はビットコインと類似しています。

ビットコインとジーキャッシュの相違点は非常に高い匿名性です。ジーキャッシュが注目された理由はひとえに守秘性を守るこの匿名性にあります。匿名性を持つ暗号通貨には、他にMONERO(モネロ)やDASH(ダッシュ)があります。これらの通貨との違い、ジーキャッシュの匿名性を守るシステムについてみていきましょう。

ジーキャッシュの匿名性

ビットコインをはじめ仮想通貨にはブロックチェーンというものに取引された履歴が記録されています。先ほどビットコインやイーサアムよりもモネロやダッシュに高い匿名性があると述べましたが、ビットコインやイーサリアムも高い匿名性を売りにしてきました。しかしビットコインは実際のところプライバシーを守りきれてはいないという声もあります。それはどうしてでしょうか。ビットコインで採用されているブロックチェーンは取引者の名前は匿名にできますが、ビットコインがやり取りされた情報、いつ、どのくらいのビットコインの取引がなされた等の情報については公開情報としています。ビットコインを入手する際には運転免許やパスポートなど個人情報を提示しますので取引所や販売所で個人情報を特定することは不可能とはいえない状態となり、これによりビットコインの取引は必ずしも匿名性が確保できていないのではないかといわれています。一方ジーキャッシュでは、これらの取引履歴さえも閲覧できないようにすることで、個人情報や取引履歴の追跡を不可能としています。つまりジーキャッシュでは、「送信者」「受信者」「通貨の取引量」などジーキャッシュのやりとりに関する情報を全て非公開にしています。取引の情報を全て第3者に公開せずに、かつ取引の正当性が証明できるということがジーキャッシュの特徴です。ジーキャッシュのシステムは高いプライバシー保護力があるとして注目されているのです。

同じく匿名性を特徴としているMONERO(モネロ)やDASH(ダッシュ)とZcash(ジーキャッシュ)については匿名性の確保方法が大きく異なります。MONERO(モネロ)は取引をグループ化すること、DASH(ダッシュ)ではいくつかの取引をまとめて処理することで匿名性を確保しているのに対し、ジーキャッシュではそもそも取引情報自体を第三者に閲覧できない状態にしているという特徴があります。取引情報自体を閲覧できない状態にしつつ、取引の正当性は確保していくという点でジーキャッシュの匿名技術は注目を集めているのです。

ジーキャッシュの匿名性を支えるシステムについて詳しく解説します。ジーキャッシュには「非対話型ゼロ知識証明(zk-SNARK)」と呼ばれる技術が利用されています。ゼロ知識証明の仕組みはコインアドレスをzk-SNARKと呼ばれる暗号関数を利用して、取引量などの情報を暗号化することです。これにより、暗号についての外部からの監視を行いながらも、取引情報などの情報は第三者に閲覧できない状態となります。暗号化された取引情報のみを公開することでジーキャッシュでは取引のプライバシーを確保することが可能となります。ジーキャッシュで採用しているこの方法はゼロ知識証明と呼ばれています。ジーキャッシュは、を初めてゼロ証明を仮想通貨に取り入れたことにより、匿名性の高い通貨として今後の動きが期待されているのです。

このゼロ知識証明の技術はシステム面としても高く評価されています。アメリカの大手投資銀行である「JPモルガン・チェース」では017年5月にジーキャッシュと技術提携を行いました。JPモルガン社では、自社で展開するプラットフォーム「Quorum」にジーキャッシュの要となるゼロ知識証明を取り入れることを発表し、世界中の注目を集めました。Quorumはイーサリアムベースのエンタープライズ向けブロックチェーンです。ゼロ知識証明を取り入れることでこのQuorumのセキュリティ強化が期待されています。

ジーキャッシュの価格変動

ジーキャッシュの価格は発売当初1ZECあたり約53万円と価格をつけ、その時価総額は一時ビットコインを超える価格の約2.4億円まで高騰しました。しかしその後、まるでバブルがはじけたように急落しました。発売からわずか
のように約5,000円まで下落しました。ジーキャッシュの価格はその後低空飛行のまま維持していましたが、JPモルガン社との提携を発表して以降その価格は27,000円近くまでに一気に上昇しました。今後は時価総額2位を誇るイーサリアムがアップデートを行うにあたり、ジーキャッシュとの連携を検討している、2017年9月ウィキリークスへの協力が記憶に新しいエドワード・スノーデン氏が、ジーキャッシュ技術について、『ビットコインの替わりとなるもっとも面白い技術だ。』と発言を行うなど、期待する要素が増えてきています。中央管理団体のない仮想通貨では期待感や些細なニュースなので価格の急騰、暴落が誘発される傾向があるものの、匿名性に特化したジーキャッシュの動向は今後仮想通貨業界だけでなく、私たちの生活にも影響を及ぼすかもしれません。

ジーキャッシュのゼロ知識証明は銀行だけでなく様々な企業が注目しています。中央管理団体のない仮想通貨では、透明性を確保することで通貨のセキュリティや安全性を確保してきました。セキュリティ面を強化しつつ、匿名性を守るジーキャッシュの技術は画期的なものでありました。

ジーキャッシュは2016年10月に発行された比較的新しい仮想通貨のひとつです。発売後に暴落したイメージの強いジーキャッシュですが、今後のアップデートや企業との提携により、価格の大きく変動することが予想されます。

日本国内の取引所でも「Coincheck」ではジーキャッシュの取り扱いを行っています。これを機会に新しい通貨ジーキャッシュへの投資を検討してみることもお勧めです。

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